Glasses最新情報

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03/27(Sat) メガネレンズを清潔に保つ抗菌コーティング「抗菌コートAg」

東海光学が「銀の力で細菌の増殖を抑える技術を開発」

東海光学㈱は、銀の力で細菌の増殖を抑え、メガネレンズを清潔に保つ抗菌コーティング「抗菌コートAg」を開発、4月1日(木)から発売する。
コロナ禍、衛生面に対する意識が高まり、身に着けるものも清潔にしたいという人が増えている中、メガネレンズも綺麗に保てるよう、心地よい新習慣を提供することになる。
抗菌コーティング「抗菌コートAg」の特徴は、優れた抗菌作用を有する銀(Ag)の力で、細菌の増殖を抑える。抗菌製品技術協議会(SIAA)が制定した抗菌グッズを選ぶ際の判断基準となる抗菌のシンボルマークで抗菌性、安全性、適切な表示の3つの安心が保証されている。SIAAマークはISO 22196法により評価された結果に基づき、抗菌製品技術協議会ガイドラインで品質管理・情報公開された製品に表示されている。抗菌コートAg上の特定ウイルスの数を減少させる。抗菌以外にも優れたレンズ性能を発揮(MSCAgP-UVの場合)　
価格はオープン価格。
https://www.atpress.ne.jp/news/251031

03/27(Sat) シード社員による子供向け「理科実験教室」

「巨大シャボン玉をつくってみよう」YouTube で配信

コンタクトレンズメーカーの㈱シードは、社会貢献活動の一環として、子どもたちにも理科の楽しさを知ってもらうために3 月 25 日、理科実験教室と称し「巨大シャボン玉をつくってみよう」を約6分間YouTubeで配信した。
今回の実験内容は、「巨大シャボン玉をつくってみよう」で、保育・児童施設「ふくろうの森」の放課後児童クラブの子どもたちも参加し、巨大シャボン玉を作成した。
通常のシャボン玉液（界面活性剤 30％以上＋水）の他に、粘度のあるグリセリンや洗濯のりを混ぜることで割れにくい膜が出来るため、人が入れる大きさのシャボン玉ができた。界面活性剤は、コンタクトレンズのケア用品にも使われている。
同社の実験教室は、低年齢のうちから理科に親しみ、普段からものの不思議について考える力を身に着け、理科を好きになってもらいたいという想いを込めて制作している。
内容は、子どもたちと一緒に人が入れる大きさの巨大シャボン玉を作り、低年齢から理科の楽しさに触れてもらい、理科学習への抵抗感をなくす。家族と一緒にできる理科実験でコミュニケーションを深めたことになった。
https://www.seed.co.jp/

03/18(Thu) 疲れ目対策度なしメガネ『アイリラックス PC』発売

”リモート老眼””スマホ老眼”対策に

《メガネトップ》　メガネ、コンタクトレンズ、補聴器の販売を行う㈱メガネトップ3 月 20日（土・祝）より非メガネユーザーとコンタクトレンズユーザー向けの疲れ目対策メガネ『アイリラックス PC』の販売を「眼鏡市場」オンラインショップおよび一部店舗にて販売開始します。
近くのものを見る時、ピントを合わせるために「毛様体筋（もうようたいきん）」という目の筋肉を使います。コロナ禍の生活で、パソコンの画面に向かう時間やスマホ利用時間が増え、近くを見続ける時間が長くなっています。これにより毛様体筋の緊張状態が続き、目に大きな負担が掛かることで、目のピント調節力が低下し、若い世代でもピントが合わせにくいといった症状が現れる、“リモート老眼””スマホ老眼”が問題になっています。
そこで、これまで度付きメガネ使用者向けに販売してきた疲れ目対策レンズ『アイリラックス R20』と『アイリラックスR50』を、度付きメガネを使用しない人にも応用できないかと、企画開発をしました。近くを見る時の負担を軽減する「ピントアシスト機能」に、長時間 PC やタブレット、スマホ画面を見る時代にピッタリのブルーライトをカットする機能を加えた、疲れ目対策メガネ『アイリラックス PC』で、快適な“視生活”をサポートします。価格は7,700 円（税込）。
https://www.meganetop.co.jp/

03/16(Tue) 他産業から管理職100名を中途採用

世界No 1目指すメガネメーカー「OWNDAYS」

国内外に100店舗の新規出店計画も

メガネ・サングラスの製造販売を手掛けるOWNDAYS㈱（沖縄県那覇市、田中修治社長）は、アパレルや飲食業界等からの転職希望者を主な対象として、中途採用枠を100名に増員した。
　同社は、コロナ禍においても成長スピードを緩めず計画通りの出店を進め、今年4月には国内外で400店舗体制となる。業績が堅調に推移しており、今後2年で国内100店舗の新規出店を進めるほか、国内と同様に好調な東アジア市場においても、100店舗の追加出店を計画している。　
継続的な外出自粛により都市部に店舗を構えるアパレルや飲食業界の先行きに対する不安から、各社希望退職や人員の削減が相次いでいるという事態を受けて、同業界での経歴を持つ転職希望者を対象に店長および管理職の中途採用枠において、合計100名の増員を決定した。
　メガネ販売は、ファッションと医療の要素がそれぞれ深く関わっており、従来から「半医半商」と言われている。そのため、顧客との間に密なコミュニケーションと信頼関係が必要になり、主体性を持って顧客や同じ店舗のスタッフと会話や議論ができる、アパレルや飲食業界等での管理職経験者を求めている。本部職においても、デザイナーや新規事業開発等、経験者を対象に採用を強化。また、来年度の新卒採用枠は200名に増員を決定した。
　同社は、日本全国の他、シンガポール、台湾、インドなど海外11カ国・地域に370店舗以上を展開するメガネ販売チェーン。世界的なメガネブランドとして、日本から世界市場へ新しい需要の開拓とサービスの提供に積極的に挑戦し続けている。「OWNDAYSに関わる全ての人を豊かにするために…」の信条を掲げ、世界中の人たちから必要とされるメガネ業界No.1の企業を目指す。
https://www.owndays.com/jp/ja/eyeglasses

03/16(Tue) 「メガネスーパー」プロeスポーツチームとスポンサー契約

超近視時代＝若年層へのアイケアの普及・浸透を図る

メガネ・コンタクトレンズ・補聴器の小売を全国展開するメガネスーパーを中核事業とする㈱ビジョナリーホールディングス（東京都中央区、星崎尚彦社長）は、プロeスポーツチームである「忍ism Gaming」（東京都豊島区）とのスポンサー契約を締結したことを3 月2日付で発表した。
　昨今、eスポーツが大きな盛り上がりを見せ、その広がりは一部のファンに限ることなく、学生や社会人の間でも新たな競技やレクリエーションを超えた文化の一つとして定着しつつある。
　同社は、そうした層に新たな顧客層として取り込みを図りたいと考える一方で、こうしたゲームの愛好者の中心である若年層の間で眼の健康に対する重要性の認知が低く、アイケアが浸透していないことに対し、眼の健康寿命延伸を推進する同社グループとしては危機感を感じているとした。
　そして、超近視時代と言われる現代で、眼を長時間使うプロeスポーツ選手と様々なアイケアの取り組みを推進していくことで、若年層にアイケアを啓発し、更には次世代のグローバルで支持される競技eスポーツの発展・普及に貢献していきたいと考えている。　「忍ism Gaming」もこのような趣旨に賛同し、単なるユニフォームへのロゴ掲出や配信動画でのバナー掲出などのスポンサー活動の域を超え、所属選手監修のメガネフレーム、レンズやコンタクトレンズなどの商品展開や、ゲームの使用環境に特化した専用の検査など、ゲームを取り巻く環境でのアイケア商品・サービスの構築を行い、共同で若年層へのアイケア啓発活動や、eスポーツ普及のための様々な取り組みを行っていく。
　「忍ism gaming」は2015年11月に設立した世界大会で優勝経験のある国内トップレベルのプロeスポーツチームで、人気選手が多数在籍。“「ゲーム」と「人」を繋ぐ架け橋へ”をスローガンとして掲げ、若手選手育成、大会・イベントの企画運営など、ゲームと人が関わる領域で活動中である。　眼を使う時間の長いeスポーツというカテゴリで第一線を走る「忍ism Gaming」と、相互理解のうえ活動を共にしていくことで、同社グループの目標である「眼の健康」の大切さをより多くの人へ届けられるとしている。
　なお同社グループはアイケアカンパニーとして、眼の健康寿命延伸というテーマに全社で取り組み、累計1000 万人を超える顧客への対応で培った眼に関する豊富な経験から得たノウハウを基に、付加価値の高い商品・サービスの提供を通じて、消費者のQOL （生活の質／人生の質）の向上を目指している。
https://www.meganesuper.co.jp/

03/02（Tue) 時計・宝飾・眼鏡産業を「ポジティブにしようキャンペーン」提唱

メール、FAXお待ちします。「㈱時計美術宝飾新聞社」

コロナ禍による苦しい状況が続くと思われますが、今できることをコツコツと増やして売上を作っていかねばなりません。こんな時こそ笑顔でいたいですね。楽しかったこと、良かったこと、疑問に思うこと、困ったこと、助けたいことなどを業界の仲間たちと共有しませんか。
人への親切がまわり巡ってくるように、ポジティブになることが求められています。　ご投稿・ご連絡をお待ちしております。
㈱時計美術宝飾新聞社：FAX：03-3833-1717／メール：hayato@carol.ocn.ne.jp
https://www.e-tkb.com

03/02(Tue) 「2021年ワールドオプチカルフェア」（WOF）

4月6 日・7日の2日間、東京都立産業貿易センター浜松町館で

眼鏡機器ならびに眼鏡雑貨品など関連商材が一堂に集まる「2021年ワールドオプチカルフェア」（WOF）は、4月6 日・7日の2日間、昨秋にオープンしたばかりの東京都立産業貿易センター浜松町館2階・3階展示室で開催される。
主催は東京眼鏡卸協同組合。　受付は3階。最寄駅はJR浜松町駅（北口から徒歩5分）、ゆりかもめ竹芝駅（徒歩2分）、都営浅草大門駅（徒歩 7分）と交通の便も最適。時間は9時30 分～18時（最終日は17時）。
　既に60社・93小間の出展が決定され、眼鏡フレーム・サングラス・検眼機器・光学器・レンズ加工器・眼鏡雑貨品（ケース・チェーン・クリーナー・ルーペ類）など約1万2000点が出品される。そのうち新規出展社が6 社入っており、 WOFへの期待の高さが伺える。　また、特設コーナーとしては、新素材や優秀な加工技術などが見られる「福井コーナー」をはじめ、「眼鏡技術者国家資格推進機構PRコーナー」「眼鏡公正取引協議会PRコーナー」「日本眼鏡関連団体協議会SDGs PRコーナー」が設置される。
　来場者と出展者の「安心」として、新しい展示会のあり方を探求した『新しいルール』を実践する“自らを守りながら、感染しない、感染させない行動”を徹底するとしている。　具体的には、①マスク着用及び検温測定の徹底。②すべての出入口に手指消毒液を設置。③常時扉を開放し、空調設備などによる喚起に努める。④休憩室などの座席は充分な間隔を確保。 ⑤会場内での食事はしない。
　来場者特典としては、会期中に10万円相当（10点）以上購入すると、買い上げ金額（点数）に応じた「JTB NICE GIFT」が進呈される。また早くに来場した人限定で食事券が配られる（隣接された飲食店街で利用可能）。
https://www.jetro.go.jp/j-messe/tradefair/detail/110373

03/02(Tue) 大規模なWebでのオンライン会合

銀座和真フレンドショップが加盟店とのつながりを一層強固に

　㈱和真が主宰する銀座和真フレンドショップが、例年2月に加盟店オーナーを招集する恒例の「オーナー会」を、今期はコロナウイルス感染状況を鑑み、2月18日の14時～17時の3時間、webで実施。オーナー会としては初めての試みながらその趣旨に賛同した加盟店53社69名が参加した。運営側15名を合わせ合計84名の大規模なオンライン会合となったが、終始滞りなく執り行われ、集合型とは異なる会合に対する参加者の評価も高かった。なお、オンライン会議ツール“zoom”を活用した会合は、昨年、地区勉強会や支部会などで計3回実施された。
　オーナー会は、丹下三昭社長の開会挨拶の後に、「2021年度和真グループ創業70周年を迎えて」のタイトルで、2020年度に和真直営店で実施した感染症対策や各種販促の成果と、創業70周年を迎える今年度のグループの方向性が発表された。
　続けて、パートナーズ事業部取締役部長の藤塚正則氏が「2021年度加盟店支援計画」として、昨年の活動テーマ「デジタルとアナログの融合」を更にブラッシュアップした支援内容を具体的に説明した後、加盟店の店舗写真を次々にスライドで写して70周年を迎えるグループの一体感をオンライン上で表現。更に、神奈川県の加盟店「メガネのオオサワ」の店舗を、動画を交えて紹介した。
　次に、プロダクトマネージメント部次長の渡邊博行氏より商品における具体的支援策として、70周年記念モデルのプライベート商品を紹介するなど参加者の関心を引いた。
　続いて、マルマンオプティカル㈱と㈱シャルマンの2社により、各社の新商品を、動画を交えて紹介し、最後は、専務取締役吉田誠による挨拶で会は締めくくられた。
　本年の和真フレンドショップの加盟店の支援テーマは『いかなる時代でも愛される専門店のプロデュース』を掲げている。コロナ禍において2020年度に滞った支援内容を、更にブラッシュアップし、リアル店舗ならではの戦略やその他施策を、全国各地で営業を続ける加盟店に届けることとし、加盟店の形態は店舗規模や立地など様々であるが、個々の状況に即した支援策をタイムリーに提案して加盟店を繁栄させていくことが同社の使命とした。
　また今回は、社会情勢を鑑みオンライン形式を採ったが、コロナ感染症の収束に一定の目処が立った際には、皆が同じ空間に集い、互いの顔や表情がはっきり分かる集合型会合を開催して同社と加盟店のつながりを一層強固なものにしたいと切に願うとした。
http://www.washin-friendshop.com/

03/02(Tue) 日本眼鏡技術者協会が1月21日に臨時総会を開き

定款の一部変更と補正予算を決定

　（公社）日本眼鏡技術者協会（木方伸一郎会長）は、1月21日に臨時総会を開き、定款の一部変更と補正予算などについて原案どおりに可決したと報告。すでに同協会の会報誌159号の「速報」で掲載されたが、改めた。
　報告によれば、臨時総会は、コロナ禍により、大阪と東京会場、さらに個人参加によるWeb会議で行った。代議員定数110名中109名が出席した。
　「定款の一部変更」の議案は、厚生労働省所管の「職業能力開発促進法」に基づく「技能検定制度」で進められている、眼鏡技術者国家資格推進機構（岡本育三代表幹事）の国家資格制度の推進活動に連動したもの。技能検定制度を活用した技能検定試験の指定試験機関に同協会が指定されるよう、「認定眼鏡士」の名称を「眼鏡作製技能士」に変更した。　今後、推進機構と同協会では、この名称を使用して、これから始まる申請手続きや折衝活動等を進めていくが、本格的な制度の運用開始にあたっては、検討事案やさまざまな審査を経てからとなるため、確定となる厚生労働省による省令改正に至るまでは「眼鏡作製技能士（仮称）」として扱っていく。従って、これに伴い現在運用中の「認定眼鏡士」制度がただちに改名されることではないと、注意を呼びかけた。　このほか定款変更では、指定試験機関としての従たる業務を行う事務所を「東京」に設置することが盛り込まれた。これは所管の厚生労働省との事務作業の効率化を図るためだが、引き続き、推進機構とともに同協会はこれまで以上に意思の疎通を図りながら協力体制を強固にし、国家資格制度の早期確立に向けて活動を続けて行きたいと思うとした。
　なお、2020年度の補正予算案においては、2020・2021年度の会費は半額の3500円に決定。今回の補正予算は、昨年からのコロナ禍の影響で、定例会議等に掛かる支出が大幅に減少したため収支の調整を行うことにしたため。
https://megane-joa.or.jp/

03/02(Tue) 国民生活センターが「眼鏡型の拡大鏡を商品テスト」

「手の届く範囲を見る商品。試用して見え方確認を」

　【眼鏡記者会共同】独立行政法人国民生活センター商品テスト部は2月4 日、東京都港区の同センター会議室で「眼鏡型の拡大鏡による見え方～視力・老眼などを矯正できるものではありません～」を表題にした記者説明会を開催。同センターで見え方などの特性をテストし、結果を明らかにした。瞳孔間距離や焦点距離、プリズム効果など基礎知識の説明もあった。当日、同説明会がNHK のニュースやwebで取り上げられるなど消費者に情報として流された。2015年度以降、PIO-NET（全国消費生活情報ネットワークシステム）に419件の相談が寄せられたことに応えたもの。
　PIO-NETに寄せられた相談は「ぼやけて見える・ピントが合わない」（294 件）、「表示倍率どおりに拡大されない」（91件）、「眼がくらくらした・気分が悪くなった」（41件）といった割合。着用したまま歩行し転倒、骨折したケースもあったという。相談のうち60歳以上からが353件で約9割。男性186件、女性234件。
2017年度が165件で最多だった。　テスト対象となったのはレンズが一体型のものが17、同分離型が8の計25銘柄。ネットや実店舗で販売されている拡大鏡を集めた。表示倍率は1.6 倍が21銘柄、1.5倍、1.8倍、2倍、記載なしが各1銘柄。東京都眼科医会や東京眼鏡専門学校の専門家の見識を参考にした。
　テストはデジタルカメラを応用して行なわれた。結果は、①焦点距離は25～ 51㎝で40㎝前後が多かった。②光学上の拡大倍率は表示倍率とほぼ一致。③全銘柄で表示倍率どおりには拡大されて見えなかった。
　表示の調査では、①ネット通販のうち5銘柄は、銘柄名や製造または販売者のいずれも記載されていなかった。 ②ネット通販のうち6銘柄にはパッケージや取説に注意表示などがなかった。③表示倍率どおりに拡大して見えるようになるか明確に記載されている銘柄はなかった。
　消費者へのアドバイスとしては、①眼鏡型拡大鏡は手の届く程度の距離を拡大してみるための商品。歩行などをするときに掛けるものではない。②使用方法・時間に沿って試用して目的に合った拡大鏡であるかを確認。眼や見え方に異常を感じたときは使用中止を。③屈折異常や老眼がある場合は眼鏡などで矯正したうえで拡大鏡を使する必要がある。異常がある場合は眼科医の診察を。
　事業者への要望としては、眼鏡型拡大鏡の光学中心距離、表示倍率どおりに見るための方法、試用を促す表示などを求めた。
　説明会では「既製老眼鏡は医療機器で規制があるが拡大鏡は雑品なので規制がない。眼を計測して作るメガネと違って光学中心距離が合うとは限らない。靴と同様に、合う合わないは試着してみないとわからない。合わないと疲れ目などの原因になることもある」とし、ネットなどの通信販売に対して疑問を呈した。また「センターに相談されるのは数パーセントであり、ごく一部」とし、より多くの消費者が疑問を持っていることを示唆した。

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