Glasses最新情報

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03/03(Thu) くもり止めシリーズ売り上げ好調

「Zoff」

自宅で試せる新サービスも

メガネブランド「Zoff」から発売中の、レンズのくもり止め対策のためのくもり止めコート、くもり止めスプレー、くもり止めクロスを含む同シリーズは、1 月の売上前年比約243%を記録した。　
昨年リニューアルしたくもり止めコートに関しては、ノーメンテナンスの手軽さが受け、売上も好調に推移し、1月のくもり止めコートの前年比売上は約 295％を記録。さらにコロナ禍の影響で長引くマスク生活の中で、手軽にできるケアアイテムとして販売数を伸ばした「くもり止めスプレー」も前年比売上172％を達成した。マスクの併用によりメガネユーザーの悩みでもあったレンズのくもりを解決してくれるアイテムだ。　
今月より随時発売となるくもり止めスプレーは除菌効果そのままに、各種レンズに効果を発揮するよう、さらにハイスペックに生まれ変わった。くもり止め対策グッズの中でも人気の「くもり止めスプレー」は手持ちのメガネに今すぐ使え、また携帯に便利なコンパクトサイズのため、家庭に1本、携帯に1本と複数の購入者もいる。
https://www.zoff.co.jp/shop/

02/16(Wed) 40％以上がメガネ選びで失敗

アイメガネ実施した『メガネ選びに関する実態調査』

ライフスタイルに合わせたメガネを提案しているメガネショップ「アイメガネ」を展開するアイジャパン㈱（埼玉県さいたま市、澤田泰行社長）は、全国のメガネユーザー男女650名を対象に、『メガネ選びに関する実態調査』を実施。その結果、メガネユーザーの40％以上がメガネ選びで失敗の経験があり、メガネユーザーの7割以上がメガネ選びにアドバイスを必要としていることがわかった。　
650名中、自身でメガネを選び購入すると回答した554名を対象に、メガネを選ぶ際、アドバイスを必要とするかの質問に、72％が「必要」（必要としている 25.6％、どちらかというと必要46.4％）と回答。さらに、アドバイスを必要と回答した399名中、50.9％が「メガネショップスタッフのアドバイスが必要としている。　
また、全体の44％がメガネ選びで失敗の経験があると回答。メガネ選びで困っていることでは、「似合うメガネがわからない」41.2％、「多忙でなかなか店舗に行けない」17.5％、「商品を受け取るまでの待ち時間が長い」16.2％などと続いた。　
なお、アイメガネでは一人ひとりのニーズに合わせたメガネの提案ができるよう、AIシステムが顔の特徴と独自のスタイリスト理論から、似合うメガネを提案する業界初（※1）のバーチャルメガネ試着サービス「AIイメージフィット」（特許出願中）を導入。店舗に行かなくてもバーチャル上でメガネのフレームを選び、あたかも鏡を見ているかのように手軽にバーチャル試着をすることを可能にし、忙しくてなかなか店舗に行けない人や、自分に似合うメガネがわからない人、またコロナ禍の中、なるべく対面を控えたいと考えている人に適したサービスとなっている。＊アイメガネ調べ。
https://www.aimegane.com/shop/

02/-3(Thu) 期待高まる「めがねの国家検定」

全体の価値・品質向上に追い風

学科の締め切りは2月28日

コロナ禍においてもメガネの市場規模は拡大傾向にある。スポーツや趣味、目の健康意識など、生活者ニーズの多様化を背景に、国内のメガネ市場は堅調な推移している。また、コロナ禍において、自宅でパソコンやスマートフォンなどの電子デバイスの使用時間が増えたことにより、眼精疲労や若年層のスマホ老眼が増加。さらにファッションの一部としてアクセサリー感覚でメガネを身に着ける消費者の増加、高齢化に伴う老眼鏡や遠近両用眼鏡などの需要増で市場は拡大している。　
食品・アパレル業界では、価格競争により労働環境の劣悪化、フードロス問題などが課題となっており、今後は消費者の価格に対する考え方が変わることが期待されている。メガネ業界においても価格の下落による市場の縮小が懸念されているため、国家検定誕生により、メガネ業界全体の価値・品質が上がり、より良いものを生活者に提供できるようになることに期待が高まっている。　
公益社団法人日本眼鏡技術者協会は、すべての人に適切な眼鏡提供を目指し、「技能検定」職種に新たに「眼鏡作製職種」として追加された「眼鏡作製技能士の指定試験機関となった。　
昨年12月6日より「めがねの国家検定（1級・2級）」試験の申し込みが開始された。またアジア最大級のメガネの展示会である「第34回IOFT2021」にて実施されたセミナーには300名を超える人が参加され、新国家検定として注目された。　
「眼鏡作製技能士」とは、多様化・高度化する生活者のニーズに伴い、「適切な診断・治療」と「適切な眼鏡作製」双方の実現に向け、眼鏡作製者が眼科専門医と連携し、生活者にとってより良い眼鏡を提供するために知識・技能の向上を目指すことを目的とした国内唯一の資格。　
また、厚労省の広報誌「厚生労働」 12月号でも取り上げられ、日本政府からも注目され、メガネ業界で働く人たちの知識・技能の向上を期待する新国家検定のひとつとなった。　学科申込締切は2月28日。詳細は公式サイトhttps://gankyo-sakusei.jp で確認を。
https://www.megane-joa.jp/

02/03(Thu) 耳に優しい新コンセプトマスク

ササマタ「ZiBi（ジビ）」

鯖江の眼鏡部品メーカー㈱ササマタ（福井県鯖江市、岡本正治社長）が開発した耳に優しい新コンセプトマスク「ZiBi（ジビ）」の2回目のクラウドファンディングがMakuakeで実施され、目標金額100万円のところ、204万2400円を達成し、1 月14日に終了した。　
「ZiBi」は、マスクのゴム・紐を、眼鏡テンプルを応用した耳掛けパーツにすることで、耳にやさしく心地よい着用感を実現した新しいタイプのマスクだ。ピアスやイヤホンなど耳周りのアイテムをジャマすることもなく、2021年グッドデザイン賞を受賞した。　
眼鏡部品メーカーのササマタは、メガネの掛け心地を左右する“ノーズパッドや、そのパッドとメガネを接続する部品のクリングス”、メガネ周りのケア用品 “ぱふっと・ぱふせる”、様々なメガネフレームに装着可能な、跳ね上げ式アタッチメント "シーザーフリップ" 等を製造・開発している企業。 ZiBiはマスクが日常生活の必需品となっている中で、長時間着用することから来る耳への負担を軽減させ、尚且つ毎日着用するのが楽しくなる製品を目指して開発された。　
クラウドファンディングサイトMakuake を通して2021年1月14日～2月18日までの35日間のプロジェクトとしてリリースされ、初日から目標金額の30万円をはるかに上回り、プロジェクト期間中に一部在庫切れが発生した為、即席で追加リターンを設定する程だった。応援購入金額が1,133万5,663円を達成した終了時にはサポーター3,193人を集め正式に商品化、ECサイト『Smart』で同年5月 11日から一般販売を開始した。　
2回目のプロジェクトでは高度なイオンプレーティング加工の技術を用いたチタン製「ZiBi」カラーバージョンを提案した。
http://www.ssmt.jp/

02/03(Thu) 「JINS」が目指す未来の景色

共に成長する道を切り開く新組織
㈱ジンズホールディングスは、“マグニファイ・ライフ＝人々の生活を拡大し、豊かにする” というビジョンを実現していくため、サステナビリティ共通ビジョンや2030年・2050年に向けたサステナビリティ目標を策定するなど、持続可能な社会づくりや企業づくりに取り組んでいる。こうした取り組みの一環として、2021年9月1日付けで地域が抱える課題に民間企業として向き合い、共に成長していくことを目指して、社内に「地域共生事業部」を新設。ワークショップやイベントなどを通じた地域交流の場を創出している。そして2月20日に群馬馬県前橋市の施設「JINS PARK」で、2月27日には愛知県岡崎市の「JINSイオンール岡崎店」で地元在住のアーティストとコラボレーションしたアートワークショップを開催する。　
JINSの代表取締役CEOである田中仁氏は、自身の出身地である群馬県前橋市にて個人のライフワークとして長年地域貢献活動に取り組んできた。群馬県の地域活性化を目的として2014年に「一般財団法人田中仁財団」を設立。起業家の地位向上と起業支援のため地元新聞社と共催して「群馬イノベーションアワード」を、2013 年を皮切りに毎年開催するほか、起業家育成のために無料のビジネススクール「群馬イノベーションスクール」を開講。2015年には官民共創事業として「前橋ビジョン実行委員会」を立ち上げ、市民の声を取り上げながらまちづくりに関するビジョンを策定。そして 2020年には創業300年の歴史を持つ前橋市の老舗旅館「白井屋旅館」を新たにアートホテル「SHIROI YA HOTEL／白井屋ホテル」として再生し開業した。開業後1年を経た現在では、世界的に権威のある賞Interna tional Travel Awardsにて「The - Best New Hotel in Japan 2021」を受賞するなど、国内外で多くの支持を得て、前橋市の新しいランドマークとして地域に根付く。　
こうした田中個人の取り組みから得られた知見を企業としても実践していくため、JINSでは地域との共生をサステナビリティにおける重要な観点と位置づけ、2030年をマイルストーンにした目標の中でも「地域と共生する店舗の実現」を盛り込んだほか、地域が抱える課題に向き合い、全国の店舗を起点としたコミュニティ創出などに取り組むなど、地域と共に成長する道を切り開く組織として昨年9月に「地域共生事業部」を新設した。地域共生事業部には、ノーマ事業室、飲食事業グループ、イベント運営グループの3つの課を設けた。ノーマ事業室では、群馬県内で農業経営を行っているJINSの特例子会社「JINS norma」の運営をサポートしており、障がい者と健常者が一体となって農作業を行う新しい農業経営を通じ、障がい者の社会的自立支援だけでなく、担い手不足によって増える耕作放棄地の削減を目指している。　
なお、昨年11月30日には、サステナビリティ共通ビジョン「アイウエアを通して、未来の景色を変えていく。」のもと、企業として持続可能な社会を実現する取り組みをより一層推進していくため、同社のサステナビリティに関するデータを記載した「2021年度サステナビリティデータブック」を公開した。同データブックでは、ESGに関連する3つの重点領域「環境への配慮」「サプライチェーンの労働環境整備」「健全なガバナンス」を軸に、方針や目標、現状の数値を一覧性の高い情報として取りまとめている。
https://store-jp.jins.com/b/jins/

02/03(Thu) メガネを通じた社会貢献活動を推進

メガネスーパー

㈱ビジョナリーホールディングスは、特定非営利活動法人ファイトフォービジョンを通じて、店頭での回収品を中心とした約500本のメガネを、ベトナムなどで支援を必要とする人々に向け白内障術後の保護メガネや老眼鏡として寄贈することを発表した。　世界には貧困や医療システムの不備により、国民が十分な眼科医療や診察を受けられない国が数多く存在することから、ファイトフォービジョンが、このような国々で視力を失っている人々に適切な診療、治療、手術を提供することにより、一人でも多くの人々の視力を回復するために2007年に設立された。これまでスリランカ、カンボジア、ベトナムなどの開発途上国にて、医師・看護師等の派遣、医療技術と機器の援助、現地医師・看護師の教育指導および医療機器のメンテナンスなどの支援といった活動を行ってきた。　ビジョナリーホールディングスは、こうしたファイトフォービジョンの設立趣旨や活動実績に敬意を表するとともに、アイケアの普及・浸透を目指す企業としてもその活動を微力ながら支援するため今回の寄贈に至ったと説明。今回寄贈するメガネの多くは、店頭で下取り品として回収した物で、現地で出来合いの度つきメガネや老眼鏡として使用できるばかりでなく、リユースの概念からも廃棄物の発生抑制にも繋がるものと考えている。　なお、コロナ禍により現地での活動が制限されているため、今春以降を目途にファイトフォービジョンや現地赤十字、NPO法人を通じた寄贈となる予定とする。感染状況によってはファイトフォービジョンと連携し、同社グループスタッフも直接現地に赴き、メガネの配布や検査・調整といった活動も積極的に行っていく予定とした。
https://shop.meganesuper.co.jp/shops

02/03(Thu) Retro×IWAMOTO 　

新たな変化とそして変わらぬ価値

従来型の眼鏡販売の常識だけにとらわれず、福井県の地場産業でもあるメガネ業界にこれまでにない新しい風を吹かせるべく、企画デザインから製造販売までプロデュースする事業を行っているエクネス㈱福井県鯖江市、平井康之社長】から、本格的なブリティッシュスタイルをベースにデザインされ、現代的な技術によってクラシックアイウェアーに新たな風を感じさせる新ブランド「Retro × IWAMOTO」が登場。伝統的なデザインをただ取り入れたのではなく、新たなトレンドを掛け合わせたRetro×IWAMOTO 独自のクラシックで特別な存在感を演出している。　
新作は、福井県・鯖江の熟練した職人によって丁寧に製造され、眼鏡の基本価値である優れた快適性と耐久性を持つ高品質な眼鏡作りに焦点が当てられた。　
2022年のコレクションにはアセテート、そしてメタル素材を使ったさまざまなデザインを取り入れた。多くはクラシック、ヴィンテージスタイルで50～60 年代から根強く人気のあるラウンドフレームに高級な色味を加えたもの。また、昨今人気の審美的なデザインに加ええ、黒と光沢のあるゴールドのミックスカラーがひときわRetro×IWAMOTO 独自の持ち味を引き立てている。

02/-3(Thu) 「FACTORY900」がスタート

メガネを自宅で試せる新サービス

福井県福井市で1937年に創業した青山眼鏡㈱が、2000年に立ち上げたアイウェアファクトリーブランドFACTORY900は、昨年12月1日より、公式オンラインショップ「FACTORY900 Online Shop」の新サービスとして『Try at Home』をスタートさせた。　Try at Homeは、FACTORY900 Online Shopで販売している現行モデルの一部を対象として、1度に最大6点までフレームを取り寄せ、発送日より最長7日間、自宅でゆっくりと試せるサービスだ。試着した商品の中から1点でも購入の場合、試着手数料は無料となる。　
このサービスでは、サイズ感や色味の違いといった通販ならではの不安を解消し、人目を気にせず顧客の日々のコーディネートに合わせてみるといった、自宅だからこそできる商品選びを可能とする。　
コロナ禍によって、気軽に店頭へ足を運ぶことが難しくなった昨今。顧客からの要望もあったという新サービス。オンラインでのメガネ販売では「検眼やフィッティングなどの店頭でしか行えないサービスの提供」といったアフターケアが課題だが、同社は全国の取扱店に協力を仰ぎ、同社ECサイトで購入したメガネのアフターフォローを依頼している。　また、購入時にはLINEという身近なツールを使い、チャットで会話をするように顧客の不安や疑問に答え、「お部屋にいながら直営店の接客を受けられる」サービスを提供してきた。　そしてこの度より満足のいく買い物を実現すべく、商品試着サービス『Try at Home』をスタートした。
https://aoyamaopt.co.jp/

12/23(Thu) 「東京都一斉帰宅抑制推進企業」に認定されました

シード

コンタクトレンズの製造販売を行う㈱シードは、12 月 22 日（水）に災害発生時における一斉帰宅抑制に積極的に取り組む企業として「東京都一斉帰宅抑制推進企業」に認定されました。主な認定理由は、同社従業員用の特に女性に配慮した生活物資の備蓄や、救急機材、蓄電池等装置の設置、定期的な安否確認訓練や参集訓練、災害時に役立つ情報配信等の実施となります。
災害発生時、人命救助のデッドラインは 72 時間と言われています。救助・救命活動の妨げや、徒歩帰宅中に余震等での二次被害に遭うおそれがあるため、災害発生から72 時間はむやみに移動せず、会社等の安全な場所に留まる「一斉帰宅抑制」を推進しています。東京都では、一斉帰宅の抑制を推進する取り組みとして、従業員の一斉帰宅抑制に積極的に取り組む企業等を認定する「東京都一斉帰宅抑制推進企業認定制度」を2018 年度より実施しています。
今後も、同社は一斉帰宅抑制への協力および社内周知を徹底するとともに、従業員や同社に関わる皆さまの安全確保を最優先に災害に対する取り組みを積極的に進めてまいります。
https://www.seed.co.jp/

12/16(Thu) 教育特集＝教育現場の現状と将来

本紙　2面、３面

　消費者の価値観が変わり、購入動機もモノからコトへ大きく変化し、販売方法への対応が迫られている。一方でSNSや動画など新しい発信方法が加わってきているが、いつの時代もものづくりの基本は「教育」にある。確かな技術と確かな知識を備え、世界で戦える日本のものづくりを支える次世代の若者を業界全体で育てていきたい。［＝2、3面］
https://www.e-tkb.com/

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