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02/03(Sat) AJOC新春懇親会69社98人が集い結束固める
ビジョンケアを推進し、価値あるメガネを

協同組合オールジャパンメガネチェーン(AJOC。能勢仁理事長)の「新春懇親会」が、1月17日、東京の品川プリンスホテル・メインタワーで4年ぶりに開かれ、69社98人が集い、いっそうの結束と発展を誓うとともに新春を祝った。
 半田秀行専務理事の司会で幕を開け、森信也商品委員長の辞で開会。続いて能勢理事長が能登半島地震の被災者に哀悼と見舞いの意を表したあと「コロナ禍では事業の中止やオンライン会合など活動制限が余儀なくされた。その中で眼鏡作製技能士制度が2022年11 月にスタートした。同制度にAJOCも参画させていただいたことに感謝している。眼鏡技術者のレベル・スキルアップがいっそう進み消費者により良いメガネが提供されるようになることが期待される。会員店はすでに高いレベルを維持しているが、AJOCとしても技能士制 度を活用しつつメンバー店の支援につながるよう引き続きビジョンケアを推進していく。価値あるメガネ、価格以上のメガネを提供していきたい。また取引先メーカー・卸とはユーザーニーズなどの情報を共有しながら発展していきたい」とあいさつにかえた。  その後、理事長以下役員9名を紹介したあと、来賓を代表して東海光学・古澤宏和社長が「日本経済で『失われた30』とよく言われるが、1994年に就職した私は失われた時代の中を社会人として生きてきたことになる。長い間デフレに苦しんできたが、昨年からインフレとなり真逆の展開となったが、いかに事業展開していくのかが課題となる。一人ひとりのために仕立てたメガネを提供するのが我々の仕事であり、ビジョンケアを念頭に、いかに消費者に価値を伝え理解していただくか。それぞれの課題に果敢に挑戦すれば業界発展につながると思う」と述べた。次に「寄席の高座ではメガネを掛けないことが不文律となっているが、デビューからメガネを掛けて落語をしている」というAJOCのイメージキャラクター、春風亭昇太師匠が「司会をしている笑点が民放の中で視聴率1位となった。他の番組が進化する中、ガラパゴスのように笑点だけが変わらないでいることがその要因かも」などと会場の笑いを誘いながらの乾杯の発声で、一同盃を掲げて宴へと移った。
 歓談で盛り上がる中、地元から持ち込んだ法被を着こんだ黒澤昌寿副理事長の中締めのあいさつでお開きとなった。
http://ajoc.or.jp/

02/03(Sat) ウインクチェーンの「2024年新春合同例会」
有益情報を研鑽し絆を深めた44社50人

 中小眼鏡店を中心にした全国的なボランタリーチェーン組織、メガネのウインクチェー ン(荒木康弘会長)は、「2024年新春合同例会」を1月17日、東京都港区のアジュール竹芝で開催、44社50人が参加した。
 合同例会はシニア世代に特化したトータルファッションビジネスを展開する潟Tンクリエーションの太田明良社長による記念講演をはじめ、有益情報を研鑽するとともに、会員同士の絆を深める場となった。当日は午後1時に開会。はじめにウインクチェーンの理念を参加者全員で唱和。荒木会長のあいさつでは「元日に能登半島地震が起き、2日には航空機の衝突事故があり、波乱の年明けとなった。被災者・地域の復興を心から祈る。昨年、眼鏡業界で大きな出来事があった。このことは今後大手チェーンを基軸として製造から小売りに至るまでのサプライチェーンが整いつつある事例と捉えることができる。眼鏡業界の構図自体が大きく変化する中、加盟店は、その変化の波に乗り遅れることなく、進化し続けることが必要。そのためには、ウインクチェーンを中心としたサプライチェーンを構築し、成長・発展させていくという視点を持たなければいけなくなっているのかもしれない。本部がリーダーシップを取り、組織力を発揮するため にも、チェーンの団結力が必要。本日も多くの加盟店に参加いただいた。団結力を高める一日にしてほしい」とし、今年の健闘を誓い合った。
 次に、金沢市の太陽めがね・柿木健 雄社長から石川県の被災状況について 話があった。柿木社長は、金沢市の被 害は少なかったものの、能登半島では道路陥没や断水、停電など甚大な被害 があること、食料・水・暖を取るものは地震への備えとして3日分は備蓄してほしいと述べるとともに、石川県眼科医会の要請を受けて、東京都眼科医会が東京眼鏡販売店協組から寄付として受け取った災害時用の眼鏡(既成老眼鏡350本、既成近視眼鏡250本の合計 600本)を被災地で支援活動を行なう眼科医に渡した活動などを紹介。「温かい季節になったら、ぜひ石川県に遊びに来てください」と呼びかけた。
 この後、天満桂一代表取締役社長から被災した加盟店への多面的サ ポートの表明、合同例会初参加者の紹 介があり、「去年までと違ったことに取 り組むことで『マンネリの解消 新しいこ とにチャレンジ』する年にしてほしい」とあいさつがあった。
 続いて(株)サンクリエーション太田 氏による記念講演、厳しい環境下で成果を上げている加盟店の社長から活動事例の発表があった。午後5時からは、参加者や協力業者など116人が出席した懇親パーティー が別室で盛大に開かれた。協力業者を代表して名古屋眼鏡株式会社の小林社長があいさつ、東海支部の川地社長が乾杯の音頭を発声。参加者が親睦を深める中、関西支部長の松山社長の中締めでお開きとなった。
https://www.wink-ch.co.jp/

02/03(Sat) 緊急用支援メガネ600本を石川県眼科医会に送付
日本メガネ協会

一般社団法人日本メガネ協会(日メ協。東京都中央区、風早昭正代表理事)は、「令和6年能登半島地震」に被災し、メガネをなくして不自由にされている被災者に向け、計600本の緊急用支援メガネを送付したことを1月16日 付で発表した。
 今回の支援活動は、(公社)日本眼科医会(日眼医。白根雅子会長)の「眼科災害対策本部」及び石川県眼科医会(牛村繁会長)からの協力要請に基づき、(一社)日本メガネ協会の正副理事長会議で対応を検討。緊急対応が必須であることから、(公社)東京都眼科医会(東眼医。福田敏雅会長)の大規模災害対策事業への協力に関する申し出により、2023年に東京眼鏡販売店協同組合(山崎親一理事長)が製造し、保管を委託されていた大規模災害 用支援メガネを、両団体の了承を得た上で活用されたもので、東京眼鏡販売店協同組合が寄付した東京都眼科医会の災害時用のメガネが利用された。
 支援品は、日メ協のエリア活動委員会 (石川県担当)の委員を務める時計・宝石・めがねのハルタの春田善裕氏を通じて、1月12日夕、同眼科医会の牛村会長に届けられた。今後、メガネを必要とされる被災者には、眼科医の医療支援の中で、適切に利用される予定としている。 送付されたメガネの内訳は、次の通り。 ▽老眼鏡:+1.50/60本、+2.00/60 本、+2.50/60本、+3.00/85本、+ 3.50/85本 合計350本 ▽近視用:-2.00/50本、-3.00/50本、 -4.00/50本、-6.00/50本、-8.00/50 本合計250本。なお、日メ協では、正副理事長が中心になり、メガネ関連団体協議委員会 (白山聡一委員長)に参加する業界団体やメーカーを通じて、電話やメール、 SNSへの投稿などを参考に眼鏡業界の被災情報と、日メ協会員の被災情報を収集している。まだ、余震が続いており、被災地は落ち着きを取り戻していないが、収集結果は、日メ協の役員に報告し、情報共有を図っていくとしている。
https://j-s-a.jp/

02/03(Sat) 独自の偏光レンズで目を守る
エリカオプチカルから目肌を守る新機能“ケア”レンズ「SOLAIZ(ソライズ)」

 アイケア製品の企画・開発・販売を行う潟Gリカオプチカル(福井県坂井市、北弘一社長)は、独自に開発した目肌を守る新機能“ケア”レンズ 搭載ブランド「SOLAIZ(ソライズ)」のメガネの上から重ねて使える新シリーズ「SOLAIZオーバーグラス」を、応援購入プラットフォー ム「Makuake」にて先行予約販売を1月10日より開始。30%OFFなどの得なリターンも用意している。
 SOLAIZは、釣りやドライブをしていて日差しが強くて困った事がある人も多いと思うが、普段からメガネをかけている人にとっては、サングラスを重ねて使用することができなかった。そんな時に重宝するアイテムとして、メガネの上から重ねてかけることができるオーバーグラス「SOLAIZ」だ。
 ただ、オーバーグラスは便利なアイテムではあるが、かさばって煩わしい、顔との隙間ができて本当に目を守れているのか心配、ズレて痛い、大きすぎて抵抗があるなどの悩みも尽きない。 これらの悩みを解決したのが、SOLAIZだ。まるで1本のメガネのような一体感で、感じていたあの煩わしさから解放されるという。
 しかも、レンズはかけるだけでアイケアだけでなく目元のスキンケアもできる優れモノ。水面のギラつきや反射光などもカットする偏光機能もプラスされた目に優しい日本製の超高機能偏光レンズを使用している。しかも高性能なレンズコーティング付きで、釣りなどの水辺のシーンでも汚れにくく傷つきにくい、撥水機能にも優れている嬉しいことだらけのサングラスだ。釣りやゴルフ、登山やドライブなど、メガネ使用者の様々なアウトドアシー ンに寄り添い、頭を心地よくホールドする形状で、フィット感も抜群。
 これは、メガネの産地福井の医療用保護メガネメーカーが開発。長時間の手術にも耐えうるフレームも作ってきたノウハウをいかし生まれたオーバーグラスで、オーバーグラス特有の重たさを感じさせないデザインが特長。メガネの上からかけても大きく見えすぎない“ちょうどいい” デザインを追求。今までオーバーグラスに抵抗があった人もトライしてみたくなるアイテム。取り外し可能なラバークッション付で、高い遮光性を確保。フレーム上面に取り外し可能なラバークッションが付いており(実用新案取得済)、顔との隙間をなくし高い遮光性を確保する。そのため余分な角度からの光をシャットアウトし、様々なアクティビティーに集中できる。レンズは独自に開発した日本製の超高機能偏光レンズで驚くほど見やすい。偏光レンズは様々なシーンで眩しさを軽減し、クリアな視界を確保する。
https://www.ericaop.com/

02/03(Sat) 使わなくなったメガネを回収する「アイ・ラブ・エコプロジェクト」
HOYAがライオンズクラブと協力メガネのリサイクルを推進

 HOYA鰍フメガネレンズ事業を担うHOYA ビジョンケアカンパニーは、メガネリサイクル事業を行う日本のライオンズクラブと協力して、家庭で使わなくなったメガネを回収するプロジェクト「アイ・ラブ・エコプロジェクト」を 2023年12月1日〜2024回年 3月31日までの期間限定で実施している。 同プロジェクトは、「世界には、メガネを必要としても手に入れられない人が大勢いる」という、 そのような人たちにメガネを届けるために、HOYAは日本のライオンズクラブと協力してメガネのリサイクルを推進している。  プロジェクトの流れは、@各眼鏡店で回収したメガネをHOYAの各営業所で HOYA社員が丁寧に仕分けし、提携のライオンズクラブを通じてライオンズ眼鏡リサイクル・センターへ発送。Aライオンズ眼鏡リサイクル・センターに届いたメガネは洗浄され 、度数の確認が行われる。準備が終わったメガネは、 リサイクル・センターのボランティアが丁寧に梱包し、メガネの配布活動で必要となるまで保管する。B世界のメガネを必要とする子供 や大人に適切なリサイクルメガネを無料で提供する。主にメガネが必要とされる病院や学校への寄贈を予定する。回収対象は、修理せずにそのまま掛けることができるメガネ。度数は問わない。子供用メガネも可。興味がある場合は、アイ・ラブ・エコプ ロジェクト= https://ww-w.vc.hoya.co.jp/corporate-information/sdgs/で確認。
https://www.vc.hoya.co.jp/

12/27(Wed) 「眼鏡」教育特集
教育現場の現状と将来

多少性によって働き方から学ぶスタイルにまで、様々な変化が起きている。

溢れる情報を判断できる知識や学びが必要だが、学ぶ前に簡単に儲けられる社会において、学びたくなる魅力あふれる業界でなければ、次世代の若者はそこに希望を抱かない。
特に専門知識の多い業界では、専門教育機関の多い業界では、専門教育機関の果たす役割は大きい。業界人による継続した学びも必要になってきている。
業界関連の教育機関に、現在の状況、変化への対応、そして今後の見通しを聞いた。

東京眼鏡専門学校

実践的な眼鏡技術者を養成

@ 昭和43年4月。平成12年に日本 眼鏡専門学校と早稲田眼鏡専門学校が合併して開校。平成16年に校名を東京眼鏡専門学校に変更。  
A 卒業生6973人(全日制4103 人、通信教育2778人、ケチャム通信 92人)。在校生248人。  
B 英会話、心理学、人体のしくみ、光学入門、光サイエンス、眼鏡光学、光学機器、眼科学、薬理学、眼のしくみ、屈折測定論、両目視機能検査、眼鏡製作・調整、フィッティング実習、コンタクトレンズ、流通論概論、眼鏡店経営、眼鏡店マネジメント、メガネとファッション、カラーコーディネイト、人間工学、プ ロダクトデザインの基礎、手作りメガネ工房、学内実習、学外学習など。 修学旅行(国内・必須)=フレーム・レンズ工場見学。  
C 実践的な眼鏡技術者・眼鏡店経営能力者の育成と人格面での形成を目指す。▽3年制カリキュラムと少人数制の授業▽外部の眼鏡店等でのインター ン制度により、実践力を強化▽クラスアドバイザーによるきめ細やかな勉学・生活指導▽ガイダンスや企業研究など万全の就職指導。  
D 2020年度より通信教育において、ビデオ受講を多数取り入れ、従来のスクーリングと併用して、より受講しやすい形をとった。また、通信教育では2022年度より科目履修コースを新設し、学びたい科目だけをピンポイントで短期間で学べるようにした。  
E 2022年度の就職希望者は全員就職した。2023年度は2人(1人海外留学予定、1人視育と訓練士学校進学予定)を除いて、就職希望者は全員内定済み。  
F 専門学校卒業生の強みである実践力を増々強化し、即戦力の眼鏡技術者を養成したい。  ▽学生の教育水準を引き上げ、実践的な技術者を輩出する▽国家検定資格「眼鏡作製技能士」の取得を目的とする教育を目指している。
https://www.toc.ac.jp/

12/27(Wed) オンラインで総会を開催
日本メガネ協会

一般社団法人日本メガネ協会(日メ協 =風早昭正代表理事 )は 、 12月12日に「2023年度総会」をオンライ ン方式で開催。社員総数1037名中、572名(本人108名、委任464名)が出席し、欠席が1名となり、第1号議案から第5号 議案まで審議し、全て議案通り承認された。第3号議案の「2024年度事業計画 案」の基本計画は、@眼科医との連携の強化を具体的に推進する(6月10日 「子供の目の日」、10月10日「メガネの日」での協賛、「推奨店制度」の実現)。A生活者に対して、会員、有資格者のPR活動を開始する(具体策の推進、ホームページでの情報提供強化と充実〈会員情報、メガネ関連情報等〉。B 会員数の拡大と会員の継続的なレベルアップ(リカレント教育の多様化と充実、プライム会員制度の開始〈2025年1開催〉と、会員のモチベーションアップを目指す。C委員会活動、理事会活動の充実〈個別課題の解決を迅速に対応する。業界を代表する団体として、業界と携わる人々の地位向上と、業界の発展を目指す〉。 会員の募集は全てオンライン。会費は眼鏡作製技能士会員7,000円、小売店会員5,000円(店舗数・団体割引あり)、賛助会員の個人5,000円、法人 50,000円。  
リカレント教育支援委員会は、10月 10日のIOFT会場にて開催の特別セミナーを11月15日よりWEBで公開し、来年の2月14日に終了する。2024年の 9月までに計3回以上のプログラムの公開を予定している。眼鏡公正取引業議会委員会は、ステッカーの作成を引き続き検討。一般消費者及び消費相談センターからの相談の受付業務は継続。メガネ関連団体協議会委員会は、 日本眼科医会の要請に基づき、大規模災害時用メガネとして、近視用メガネ1,000本、老眼鏡 500本、遮光眼鏡30本を2024年3月に、関西地区へ備蓄を行う。なお、東京地区は2023年3月に備蓄済み。日眼連がPLハンドブックを作成し、加盟40 社が活用していたが、在庫が切れたので、メガネ協会に相応しい形を検討するため、眼鏡消費保全分科会を立ち上げた。今回、新理事として6名の増員があった。落合信裕氏(蒲詩天弘堂、 代表取締役)、佐々昌俊氏(愛眼梶A代表取締役社長)、田中亮氏(潟Wンズ、 代表取締役社長)、長江亜矢氏(泣<Kネは長江、代表取締役)、平岩幸一 氏(泣Iプト・ヨシカワヤ、代表取締役社長)、森野義男氏(潟<Kネドラッグ、 代表取締役会長)。
(一社)日本メガネ協会(日メ協)は 2022年10月4日に発足し、(公社)日本眼鏡技術者協会の第1期生の国家検定「眼鏡作製技能士」の合格発表が行われた11月16日以降、眼鏡作製技能士会員、小売店会員、さらに賛助会員の募集を精力的に開始致した。その後、日メ協内の組織作りに着手し、 2023年4月18日に臨時社員総会を開催し、理事の増員、監事の選任などを経て、同日に開催した理事会で、常務理事の選任と常任理事会の設置及び 常任理事会が管轄する各委員会が設置された。その後も、日メ協の実質的な事業を担う委員会や役員を充実させ、リカレント教育の実施、会員名をHPに掲載等を行ってきた。
https://j-s-a.jp/

12/27(Wed) 子供の目の健康を守る出張授業を
Zoffが兵庫県の小学校で実施

メガネブランド「Zoff」は、コロナ禍による子どもたちのデジタルデバイス接触時間の増加を受け、子どもたちの目の健康をサポートするために、目の仕組みや目の健康について考えるプログラム「メガネのZoff出張授業」を、10月19日、兵庫県西宮市立深津小学校で実施した。参加者は3年生と4年生の児童237名。  
コロナ禍によるデジタルシフトの加速を受け、子どもたちのデジタルデバイスへの接触時間が全体的に増加し、子どもの目に対する親の意識は高いにも関わらず、子どもの目のケアを十分行えていると思う親は少ない現状だ。  
Zoffは目に関する知識を活かした授業を行い、より多くの子どもたちに楽しみながら学んでもらうことで、子どもたちが日常生活の中で“目の健康”や“タブレットなどのデジタルデバイスの適切な使い方”について考えるきっかけになることを目指している。「メガネのZoff出張授業」の内容は、普段子どもたちがあまり意識をしていない「目」に対して、子どもたちと一緒に自分たちの目を大切に守り、健康を維持することを考えるプログラムとなっている。目の健康に関するクイズを通して子どもたちと目のことを楽しく学び知ることを目指した。  
学校側からの、タブレットなどデジタルデバイスの正しい使用方法を伝えて欲しいとの要望などを授業内容に反映し、学校にとっても納得感のある内容にした。また、児童たちに対して単に情報を伝えるだけでなく、クイズを通じて 楽しみながら目の健康に関する情報を得る機会となり、興味深く積極的に参加する姿が見受けられた。  
今後もZoffは、子どもたちが日常生活の中で、目の健康やデジタルデバイスの適切な使い方について考えるきっかけとなる取り組みを実施していきたいとしている。
https://www.zoff.co.jp/shop/

12/27(Wed) HOYA小中学生を中心としたコンタクト利用状況の実態調査
ポジティブな心境変化が見られることが明らかになった

HOYA アイケアカンパニー(東京都中野区)が事業展開するコンタクトレンズ専門店「アイシティ」は、今年で創業50周年を迎える。1973年の創業より、「アイシティ」は顧客の目の健康を第一に、コンタクトレンズの販売を通し、多くの人のコンタクトライフをサポートしてきた。節目となるこの度、次世代を担う子どもたちの目の健康を守り続けたいと いう想いのもと、小中学生を中心としたコンタクト利用状況の実態調査を実施した。調査 の結果としては、 近年コンタクトデビューは低年齢化が進み、かつコンタクトレンズを利用する子どもたちの多くが、コンタクトレンズの利用によって、より自分に自信がもてるようになった、明るくなった、活発になったなど、ポジティブな心境変化が見られることが明らかになった。詳細はwatchjewel-r-on-line.com で確認できる。
https://www.hoya.com/

12/27(Wed) 顧客自身のアバターを活用した
仮想試着サービスを開始

アイウェアブランド『FACTO-RY900』を手掛ける青山眼鏡鰍ニ、カールツァイスビジョンジャパン鰍ヘ、顔のアバターを作成し画面上でフレームを仮想試着できるサービス「ZEISS -Virtual Try-on」、および自宅でスマホやタブレットを使いフレームを仮想試着できるサービス「ZEISS Virtual-Try-on@Home」の提供を12月9日より開始した。  
「ZEISSVirtual Try-on」は、カールツァイス社の最新測定器 「ZEISS VISUFIT 1000」にて撮影・ 生成した顔のアバターを利用し、フレームの3Dデータを重ね合わせることで 可能になる仮想試着機能だ。実際のサイズ感でリアルな着用イメージを画面上で確認でき、顔の向きも変更できるため鏡では見えにくい横顔をチェックできたり、カラーレンズ装着時の雰囲気を確認できるなど、これまでにない新しい試着体験となる。
https://aoyamaopt.co.jp/



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