※写真をクリックで拡大します。
Home

05/18(Wed) ハイジュエリーを纏ったナオミ・ワッツがレッドカーペットに舞い降りた
第69回カンヌ国際映画祭でのプレミアに登場

5月12日、第69回カンヌ国際映画祭で女優 ナオミ・ワッツが、ジョディ・フォスター監督作品「マネーモンスター」のプレミアに、ブルガリのハイジュエリーとクラッチを纏い華々しくレッドカーペットに舞い降りた。
最も多くの注目を浴びている映画、ジョディ・フォスターが監督した「マネーモンスター」のプレミアで、ローマ発祥のハイジュエラー ブルガリによるイタリアの世界観がエレガントに表現されたハイジュエリーコレクションとクラッチを纏い、会場を魅了した女優 ナオミ・ワッツ。
ナオミ・ワッツが纏った「セルペンティ」(イタリア語で蛇の意)の新作イヤリングは、シンメトリカルな蛇のうろこを彷彿とさせる六角形を組み合わせたそのデザインで、太古より崇められてきた神聖な蛇の魅惑的で美しいフォルムを見事に表現している。手元に輝く「ディーヴァ ドリーム」のリングは女性のしなやかなシルエットを髣髴とさせる優美なラインで、会場の聴衆を魅了した。
http://www.bulgari.com/ja-jp

04/06(Wed) 中国企業の世界的M&Aが「まるで80年代の日本」
欧州紙が警戒を強めている

スイスの日刊紙ノイエ・チュルヒャー・ツァイトゥングは、中国の安邦保険グループによる海外ホテルの爆買いなど、中国企業によるM&A(合併・買収)に警戒を示す記事を掲載した。 最近の中国企業による世界的規模での企業の合併・買収について、多くのアナリストが1980年代の日本を想起させると指摘している。当時、日本企業はニューヨークのロックフェラー・センターなど海外の企業や不動産をこぞって買い入れていた。
また、ドイツ紙ディー・ツァイトは中国資本が世界で企業買収を加速させているとし、その対象はドイツや欧米各国の企業のみならず、アフリカのインフラ建設プロジェクト、さらには世界各地の土地・不動産にまで及んでいると報じている。
中国は海外の企業に対して自国の市場への参入を平等にしていないことや、技術流出によって長期的な競争力に悪影響をもたらすことなどから、中国による投資はあまり歓迎されておらず、現在のような状況が今後も継続すると、新たな問題を引き起こす可能性もあると指摘している。

04/05(Thu) 中国の株・為替下落で「金」が投資対象に
昨年比15%上昇した金を中国が世界全体の5分の一消費している

米紙ウォール・ストリート・ジャーナルによると、貴金属価格は過去6年で最低を記録した昨年末に比べ、約15%上昇している。中国人の貴金属購買動向は春節(旧正月)の時期と密接に関係しており、今年は2月初めて、不透明さが増す世界経済の中で特に明るい材料となった。 香港に拠点を持つスイスの金取り扱い企業関係者は「ここ数週間非常に忙しかった」と説明。3月の初めになっても2月の勢いは衰えず金が売れているとした。同関係者によると、250グラム程度の金のネックレスは今回の春節期間、通常の10倍の量が売れた。買い手の多くは投資家で、貴金属業者ではなかった。中国では株価や人民元レートの下落を受け、投資家の関心が金に移っている。中国だけで世界全体の5分の1の金が消費されているとみられる。

03/03(Thu) 米国人の50%が「世界最大の経済体は中国」と認識
日本への期待度は…―米メディア

《2月23日》 米UPI通信によると、米国人の半数が中国を世界最大の経済体と認識していることが分かった。これは、米ギャラップ社が実施した調査で明らかになったもので、調査対象は成人1021人。「どの国が今日の世界経済を引っ張っていると考えるか」という設問に対し、「中国」と答えた人は50%、「米国」は37%、「日本」は5%だった。
2000年に実施された調査では「米国」との回答が66%。これに続いたのが日本(16%)で、中国は10%だった。 また、「今後20年の間に世界経済のリーダーとなる国はどこか」との設問に対しては44%が「米国」と回答。中国は34%で、日本は7%だった。

02/26(Fri) チューリヒに「FIFAワールド・サッカーミュージアム」がオープン
サッカーの歴史がつまった世界唯一のミュージアム

【2月28日】 FIFA(国際サッカー連盟)本部があるチューリヒに、世界中を熱狂させるワールドカップやサッカーの歴史がつまった世界唯一のミュージアム「FIFAワールド・サッカーミュージアム」がオープンする。歴代ワールドカップのトロフィーやメダル、ユニフォームなど1000点以上のグッズ、4000点以上の文献、1400点以上の写真の数々。FIFAが所有する貴重なコレクションを、最新のマルチメディア技術を駆使した展示で紹介していく。
ミュージアムには、地下展示室を含む3フロアにわたる総面積3000平方メートルの展示室、FIFAグッズやサッカーグッズがそろうミュージアムショップやスポーツバー、レストラン(カフェテリア)を含む1500平方メートルのパブリックスペース、80名収容のセミナールームと120名収容のバンケットルームがある。

02/26(Fri) 『ビジョルカ・パリ2016』逆風の中、来場者数12,500人と健闘
フランス国外からの来場者は全体の31%(前回32・5%)となる

1月22日〜25日にフランス、パリ/ポルト・ド・ヴェルサイユ見本市会場でファンタジージュエリー・時計の国際見本市『ビジョルカ・パリ2016』が開催され、経済・治安状況における逆風の中、12,500人が来場し盛況のうちに終了した。
今回の来場者数は、前回の13,861人に対して多少減少したものの、フランス国外からの来場者は全体の31%(前回32・5%)となり90各国からの来場となった、2015年11月13日に発生したパリ同時多発テロ事件が影響したものとみられる、重要な輸出先である日本、ロシア、中国からの来場者数が落ち込んでいる。次回のビジョルカ・パリ2016は、9月2日(金)〜5日(月)に開催予定。

日本を含む4か国のジャーナリスト20名が元気を取り戻したパリを視察

パリ・イル=ド=フランス地方商工会議所およびパリ展示会協議会の指揮のもと中国・韓国・日本・アメリカの4ヶ国からジャーナリストやインフルエンサー20名を募り、悲惨な事件の後、元気を取り戻しつつあるパリの街を5日間にわたり視察した。視察には、日本の毎日新聞、産経新聞、韓国や中国などの著名なメディアが参加した。
視察したパリ・イル=ド=フランス地区は、毎年400近くの見本市、1,000を数える会議など多くのイベントが開催され、ビジネスツーリズムにおいて世界一を誇っている。
http://www.bijorhca.com/

04/21(Tue) ネットジャパンのダイヤモンド市況
インドでは大企業倒産の噂が市場の警戒感を増幅【4月21日】

◆インド市場は外国人バイヤーが少なくスロー。大企業の倒産の噂が市場の警戒感を増幅させているが、噂の信憑性は低い。IndusInd Bankがダイヤモンドへの融資業務を引き継ぐとのABN Amroの発表以降、市場心理はやや持ち直している。
0.30-0.40ct, 1ctのD-I, VSや1ct以下の3EX需要が堅調。 クッションやプリンセスの需要は軟調だが、他の全てのファンシーシェイプには安定した需要がある。
ALROSAは直近の長期契約販売で価格を引き上げた後も原石価格は維持している一方、鉱山会社は大量の原石購入の延期を認めている。
Rapaport® Diamonds.Net「Rapaport Weekly Report 4/17/2015」等より一部抜粋
http://www.net-japan.co.jp/market/2015/04/post-104.php

04/21Tue) ネットジャパンのダイヤモンド市況
インドでは大企業倒産の噂が市場の警戒感を増幅【4月21日】

◆インド市場は外国人バイヤーが少なくスロー。大企業の倒産の噂が市場の警戒感を増幅させているが、噂の信憑性は低い。IndusInd Bankがダイヤモンドへの融資業務を引き継ぐとのABN Amroの発表以降、市場心理はやや持ち直している。
0.30-0.40ct, 1ctのD-I, VSや1ct以下の3EX需要が堅調。 クッションやプリンセスの需要は軟調だが、他の全てのファンシーシェイプには安定した需要がある。
ALROSAは直近の長期契約販売で価格を引き上げた後も原石価格は維持している一方、鉱山会社は大量の原石購入の延期を認めている。
Rapaport® Diamonds.Net「Rapaport Weekly Report 4/17/2015」等より一部抜粋
http://www.net-japan.co.jp/market/2015/04/post-104.php

04/17(Fri) 日本が中国に代わって米国最大の債権国になった
米ドルが引き続きグローバル資本の重要な避難港

【4月16日】 米国財務省が現地時間15日に発表した最新のデータによると、中国は今年2月に米国債154億ドル(約1兆8400億円)を売却し、保有残高は6カ月連続で減少し、日本が中国に代わって米国最大の債権国になった。
同省のデータによると、中国の2月の米国債保有残高は1兆2237億ドル(約145兆9800億円)で前月の確定値の1兆2391億ドル(約147兆8100億円)を下回った。中国の保有残高は6カ月連続で減少しており、昨年9月には34億ドル(約4000億円)、10月には136億ドル(約1兆6200億円)、11月には23億ドル(約2700億円)、12月には61億ドル(約7300億円)、今年1月には52億ドル(約6200億円)をそれぞれ売却した。
日本の2月の保有残高は1月に比べて142億ドル(約1兆6900億円)減少し、保有残高は1兆2244億ドル(約146兆600億円)で、中国を7億ドル(約840億円)上回った。米メディアの報道によると、日本が前回、米国最大の債権国になったのは2008年のことだった。
3番目の債権国のベルギーも2月に保有残高を減らしており、1月の3546億ドル(約42兆3000億円)から3453億ドル(約41兆1900億円)に減少した。

04/17(Fri) 韓国は「スタグフレーション」に陥っている
政府が発表した経済成長率に不信も

【4月16日】 韓国現代経済研究院は16日、全国の成人男女1007人を対象に成長、物価、雇用、所得、支出の状態と展望について行ったアンケート調査の結果を発表した。それによると、国民が肌で感じる体感経済成長率が−1.1%となり、政府が発表した2014年第4四半期の成長率2.7%と比較して3.8%もの差が出た。また、体感消費者物価上昇率は3.3%となり、こちらも政府統計の0.8%と大きく乖離した結果となっている。



admin only:
12345678910111213141516171819202122232425262728293031323334353637
page:5