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09/25(Wed) 女優アリソン・ウィリアムズが、第65 回エミー賞 プレ パーティに出席
ヴァン クリーフ&アーペルのジュエリーを着用した

9月19日、第65回エミー賞にノミネートされた人気テレビドラマ「ガールズ」に出演している女優、アリソン・ウィリアムズが、ヴァン クリーフ&アーペルのジュエリーを身に着け、エミー賞 プレ パーティに出席した。彼女は、ヴァン クリーフ&アーペルの“スノーフレイク”イヤクリップと、“ペルレ”ブレスレットを着用し登場した。
雪の結晶さながらに散りばめられたダイヤモンドが美しく輝く、雪の一片という意味の“スノーフレイク”イヤクリップと、重ね付けされた、シンプルながらも洗練された“ペルレ”ブレスレットは、彼女の美しさをより際立たせた。
Photo by Frazer Harrison Getty Images Entertainment

09/24(Tue) 日本の子供を救った中国人留学生
両国関係の氷を溶かす力に

【9月21日、日本華字紙】日本新華僑報は記事「中国人留学生が勇敢にも日本児童を救う善行、これはきわめて貴重だ」を掲載した。
16日、増水した大阪の淀川に転落した男児を救ったのが中国人留学生の厳俊(イエン・ジュン)さんだった。日中両国民はこの善行を高く評価。日本警察が表彰したばかりではなく、メディアや国民も絶賛している。
厳さんは「人助けと国籍は無関係です。私の行動が日中友好の転機になってほしい」と話している。大阪府警に厳さんに感謝の言葉を伝えたいとの電話が殺到したほか、中国のマイクロブログでも「日中関係に新たな空気を吹き込んだ」「中国人と日本人の間に暖かな感情が生まれた」と期待する声が書き込まれた。
日中間の相互の人道援助はきわめて重要だ。1877年から翌年にかけて中国では深刻な飢饉が起きたが、1878年3月20日付の日本の新聞は、上は天皇・皇后両陛下から下は平民百姓まで義援金を供出するべきだと呼びかけた。

09/24(Tue) 日韓外相が26日のNY国連総会に合わせて会談
外相会談が開催されても局面が変わるかどうかは未知数

【9月23日、中国新聞網】米ニューヨークで開催される国連総会に出席する岸田文雄外相と韓国の尹炳世(ユン・ビョンセ)外相が、総会期間中の26日午後(現地時間)に会談を行う予定であることが明らかとなった。会談が実現すれば、日韓の現政権発足後では7月1日にブルネイで行われた外相会談に続いて2度目となる。
日韓は歴史問題や領土問題による対立が長引いている上、最近では東京電力福島第1原発からの汚染水漏れ問題でも対立が深まっている。そのため、外相会談が開催されてもこうした局面が変わるかどうかは未知数であるとみられる。安倍晋三首相と韓国の朴槿恵大統領は、10月上旬にインドネシアのバリ島で開かれるアジア太平洋協力会議(APEC)首脳会議に出席する予定だが、現時点では単独で会談が行われる見通しは立っていない。
7月に行われた日韓外相会談では、国民間や経済の交流を強化し、外務次官による相互訪問や事務レベルの協議を引き続き行っていくことで双方が合意した。

09/24(Tue) 「中国のおばさん」の間で韓国の不動産ブーム
中国人投資家が済州島での不動産投資と引き替えの移民政策に最も注目している

【9月23日、アジア経済】韓国は今、海外からの不動産投資が最も盛んな国になっている。「中国のおばさん」と呼ばれる中国の一般市民を筆頭とする投資家たちが戦いの場を韓国に移しており、特に済州島で不動産を購入すれば永住が認められる政策に後押しされて、今では中国が韓国土地市場最大のお得意様となり、市場の不足分を中国人投資家が埋めている。
海外不動産投資が一大ブームになっていることや韓国の不動産価格が10カ月あまり連続して低迷したことを受けて、中国のおばさんたちを先頭に投資家が大挙して押し寄せ、冷え込んだ韓国不動産市場にカンフル剤を打ち込んだ。
今年第1四半期(1−3月)末までに、中国人が購入した韓国の土地は570万1000平方メートルに上り、欧米のオーナーを大幅に上回った。このうち多くの中国人投資家が済州島での不動産投資と引き替えの移民政策に最も注目している。

09/24(Tue) 中国の寄付金が2年連続で減少、それでも1兆3000億円
寄付を行う主体の6割は企業であり、とりわけ民間企業が重要な役割を担っている

【9月21日、新華社】中国の寄付金活動を促進する政府系団体・中民慈善捐助信息中心がこのほど「2012年度中国慈善寄付金報告」をまとめた。これによれば、2012年度の寄付金総額は前年度比マイナス3.31%となり、2年連続の減少となった。
報告書によれば、昨年度に国内外から寄せられた寄付金は総額817億元(約1兆3000億円)で、国内総生産(GDP)の0.16%を占め、国民一人当たりに換算すると60.4元(約980円)だった。
寄付金を受ける団体としては慈善団体などの社会組織が全体の7割を超え、主な窓口となっていることがわかった。また、寄付を行う主体の6割は企業であり、とりわけ民間企業が重要な役割を担っている。このほか、海外からの寄付金の減少や、ネット募金の増加がみられた。

09/24(Tue) 中国のモーターショー、ビキニ姿のモデルが露出サービスが常態化
車はそっちのけでモデル撮影にいそしむ来場者の姿も

【9月22日、チャイナフォトプレス】自動車の大型展示会・第10回蘇州国際モーターショーが最終日を迎え、お決まりのセクシーなカーモデルが大挙して登場した。
自動車の販売台数では、数年連続で全国トップ10圏内にあり、自動車保有量は国内第3位という江蘇省蘇州市。今月18日に開幕した第10回蘇州国際モーターショーが最終日を迎え、週末ということもあり来場者が押し寄せ、大盛況となった。
モーターショーと言えば、カーモデルの大ブームに沸く昨今の中国。モデルたちの衣装の過激化を懸念して、最近では規制を打ち出す展示会も登場している。蘇州国際モーターショーの最終日には、自動車とは無関係ながらビキニ着用のカーモデルたちが登場。車はそっちのけでモデル撮影にいそしむ来場者の姿も、近年のモーターショーでは恒例の風景となっている。

09/24(Tue) 五輪があるから日本の対外路線はしばらくは柔軟
「五輪の拘束力」を大きく見積もるのは誤り

【9月22日、環球時報】オーストラリア在住の研究者、雪珥(シュエアル)氏のコラム「日本に対する五輪の拘束力を大きく見積もる必要はない」を掲載した。
日本の五輪招致成功に一部の中国人は落胆している。一方で安堵した中国人もいるようだ。五輪は国際イメージを重視するため、日本は開催までの数年間、いわば手足を縛られた状態となり、日中対立も自然と緩和するだろうという見立てだ。だがこれはあまりにも甘すぎる考えだ。
五輪招致が決まったその日、安倍晋三首相は取材を受けたが、その際に五輪とは無関係の尖閣諸島問題について言及することを忘れなかった。まさに日本人の攻撃的精神を見せつけるものとなった。さらにある日本メディアは1964年の東京五輪開催に乗じて中国が初の核実験を敢行したことを忘れるなと警告している。

09/24(Tue) ニコール・キッドマンとチャン・ツィイーがツーッショット
ビッグすぎる顔ぶれに、会場は興奮のるつぼと化した

【9月22日、新浪】「東方のハリウッド」と呼ばれる映画スタジオ・東方影都(オリエンタル・ムービー・メトロポリス)の起工を祝うセレモニーに、米女優ニコール・キッドマンと中国の女優チャン・ツィイー(章子怡)が登場。2人のツーショット写真も公開された。22日、中国の大手コングロマリット・万達集団が投資し建設する映画スタジオ・東方影都の起工を祝うセレモニーが山東省青島市で行われた。レオナルド・ディカプリオやキャサリン・ゼダ=ジョーンズといったハリウッドスターが出席したこの日のセレモニーでは、レッドカーペットにニコール・キッドマンも登場。ビッグすぎる顔ぶれに、会場は興奮のるつぼと化した。
同じくレッドカーペットに登場したチャン・ツィイーと、キッドマンのツーショット写真も公開された。身長180センチのキッドマンの横に立つツィイーの姿は、「まるで枝に止まる小鳥だ」との声も。2人の対比が話題になっている。
この日のレッドカーペットには、ツィイーのほか、トニー・レオン(梁朝偉)やドニー・イェン(甄子丹)、イーサン・ルアン(阮經天)ら人気スターも登場。しかし、ハリウッドパワーの強烈さで、かなり存在感がかすんでしまったようだ。

09/24(Tue) ハリウッドに対抗する映画の町を山東省青島市にオープン
中国一の大富豪が8,000億円を投資

【9月22日、中国語電子版】中国一の富豪で不動産大手・大連万達集団の王健林(ワン・ジエンリン)会長が500億元(約8000億円)投資した映画撮影拠点「東方影視城」のオープン式典が、中国山東省青島市であった。
式典にはレオナルド・ディカプリオ、ニコール・キッドマン、ジョン・トラボルタらハリウッド・スターのほか、チャン・ツィイー(章子怡)、ジェット・リー(李連杰)、トニー・レオン(梁朝偉)らも出席し、盛大に行われた。王会長は「ハリウッドに対抗する映画の都にしたい」と意欲を見せた。
同市黄島区に建設された東方影視城は、敷地面積376万平方メートル。大規模観光、商業施設を併設した映画やドラマ総合エンターテインメント拠点として整備される。映画撮影、製作、展示会などが1カ所に集められた世界で唯一の施設になるという。

09/20(Fri) 被災地3県の特例マルチビザ、中国人観光客誘致につながらず
日中関係の悪化と原発事故が影響して

【9月18日、中国新聞社】日本の外務省が発表した暫定集計結果によると、東日本大震災の被災地を訪れた中国人観光客に、特例で何度でも来日を認める「数次査証(マルチビザ)」の発給件数が、開始から1年余りの8月末時点で1330件にとどまった。
昨年7月から、被災地3県(宮城、岩手、福島)のいずれかに1泊以上滞在する中国人観光客に対し、3年間有効のマルチビザを発給している。巨大な消費力を持つ中国人富裕層を誘致する狙いだったが、尖閣諸島の国有化で悪化した日中関係に加え、福島第1原発事故の風評がもたらしたマイナスイメージが払拭されていないことが、ビザ発給件数が伸び悩んだ主な原因とみられる。最近、福島原発の汚染水流出問題も発覚し、外国人観光客増加の道は今もなお険しいままだ。
日本政府は2011年7月1日より、沖縄を訪れる中国人観光客に対して同様のマルチビザを発給しており、発給件数は2013年8月末までで3万2603件に達している。沖縄県とは対照的な集計結果に、宮城県の担当者は「マルチビザ発給は、福島原発事故のマイナスイメージを克服する要素にはならなかった」と苦しげに語っている。



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