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10/04(Fri) 壮観!800組の双子が全国から集結
第10回“双子まつり”を北京市で開催

【10月2日、中新網】中国・北京市の紅領巾公園で、「第10回北京双生児文化フェスティバル」が開催された。
このイベントは2004年の第1回以来、国慶節の重要な文化活動として定着。毎年、全国各地から数百〜1000組におよぶ双子が参加している。今年は800組の双子が北京に集まった。最年少は3カ月、最年長は80歳以上で、三つ子や四つ子の姿も見られた。参加者は仮装やダンス、楽器の演奏などさまざまな出し物を行い、イベントを盛り上げた。

10/04(Fri) ジャッキー・チィンの記念コンサート
BIGBANGのG=DRAGONを自家用ジェット機でお迎え

【9月30日、新民網】ジャッキー・チェンが浙江省杭州市で、出演映画100作品突破を記念するジョイントコンサート「成龍跨界・巨星峰会演唱会」を開催。韓国の人気ダンスボーカルユニット・BIGBANGのG-DRAGONなど、豪華な出演者がステージを飾った。
ジャッキーの記念コンサートに出演したのは、息子で俳優ジェイシー・チャン(房祖名)はじめ、俳優ニコラス・ツェー(謝霆鋒)やレオ・クー(古巨基)、女性歌手のクリス・リー(李宇春)ら豪華メンバーばかり約10組。中でも最も注目されたのが、韓国の人気ダンスボーカルユニット・BIGBANGのG-DRAGON だった。コンサート終盤の盛り上がった場面で登場し、「ONE OF A KIND」ら3曲を熱唱。ジャッキーは彼のために、自家用ジェットを用意するほどの厚遇ぶりだった。

10/04(Fri) 2050年、インドが中国を抜き16億人の人口最多国に
世界の人口は97億人に、高齢者が現在の8億4100万人から20億人に

【10月2日、中国新聞網】英メディアによると、フランス国立人口研究所が発表した最新の報告書で、2050年には世界人口が現在の71億人から97億人にまで増加し、インドが中国を上回り世界で最も人口の多い国になるとの予測した。
国連が6月に発表した予測でも、2050年の世界人口は96億人に達するとされている。また、60歳以上の高齢者が現在の8億4100万人から20億人にまで増え、2100年には30億人に達するとされている。

2050年にはアフリカの人口は現在の11億人の2倍以上となる

同研究所によれば、2050年にはアフリカの人口は現在の11億人の2倍以上となる25億人に達し、世界全体の人口の4分の1を占めるようになる。報告書をまとめたジル・ピソン氏によれば、アフリカ地区における女性1人あたりの出生率は4.8人で、世界平均の2.5人を大きく上回っているという。
また、アメリカ大陸の人口は現在9億5800万人だが、2050年には12億人前後に増加。アジアは43億人から52億人に増えると予測されている。中でもインドの人口は16億人に達するとみられ、中国に代わって世界で最も人口の多い国になるという。

10/04(Fri) 前アメリカ国務次官補が「日本は実力増強を」
安全保障のアメリカ依存を減らすよう求める

【10月2日、新華網】米国のキャンベル前国務次官補は、東京での講演で「アジア太平洋のリバランス」戦略の土台である日米同盟を強化すると述べる一方、日本が実力を強化することも求めた。
キャンベル氏は「アジア太平洋地域における日米のリーダーシップ―その展望と課題」と題したフォーラムで、米国は国内の財政問題と混乱した中東情勢に直面しており、日本は安全保障を全面的に米国に依存することはできないと述べ、「米国は日本に対する安全保障上の責務を緩和し、日本はこれに応じてさらに独立した役割を果たし、実力の増強に努める必要がある」と語った。   
キャンベル氏は安倍政権の目指す集団的自衛権の行使容認について、賛成する見方を示したが、「周辺国を怒らせることのないよう、理解を求めていく必要がある」と述べた。
尖閣諸島問題については「両国が冷静さを失わず、対話によって解決すべきである」としたものの、対話の前提については触れず、米国の立場も表明しなかった。

10/04(Fri) 中国は今後30年間、アメリカとの衝突は望まない
科学技術においては米国にはるかに及ばないことを理解しているのだから

【9月30日、聯合早報網】同国のリー・クアンユー元首相が米誌・フォーブスに寄稿した文章を掲載した。以下はその概要。
世界銀行の統計によると、中国のGDP水準は8兆2200億ドル(約805兆5000億円)であり、米国の15兆6800億ドル(約1536兆6000億円)に次いで世界第2位である。中国の輸出総額は世界トップであり、米国にとって第2の輸入相手国となっている。中国は2020年に1人当たりのGDPが1万ドル(約98万円)に達すると見られており、これは米国の5分の1に相当する。同じく2020年の中国の人口は米国の4倍を維持するだろう。これらを背景に、中国経済は高成長を続けるに違いない。
米国の州間高速道路網が人や物の移動方式を変化させたように、中国は高速道路網を整備し、人口20万人以上の都市をつなぐネットワークを完成させることに力を注いでいる。その成果は、中米間の経済格差縮小に大きく貢献することになるだろう。
今後30年間、中国は米国との衝突を望まないだろう。なぜなら中国人は自分たちが今後も成長を続けるとともに、科学技術においては米国にはるかに及ばないことを理解しているのだから。中国は今後も学生を米国に留学させ、中国をより一層発展させるための道を学ばせ続けるだろう。

10/04(Fri) ケイト・ブランシェットがニューヨーク映画祭 ガラ・トリビュートで輝く
1.94ctのダイヤモンドのピアスを着用し登場

10月2日、アメリカ・ニューヨークで開催されている第51 回ニューヨーク映画祭で、女優ケイト・ブランシェットの功績を讃えるガラ・トリビュートが行われた。
ケイトは、ヴァン クリーフ&アーペルの“フルーレット”の1.94ctのダイヤモンドのピアスを着用し登場し、耳元の愛らしい小花の美しいきらめきが、洗練された彼女の美しさをより一層輝かせていた。Photo by Jim Spellman WireImage Getty Images

10/03(Thu) “呼吸が出来ない”スウェーデンのテニス選手が北京の大気汚染を罵倒
夜、鼻をかむとテッシュが真っ黒になるんだ

【10月1日、鳳凰網】「“呼吸なんかできやしない”スウェーデンのテニス選手、北京の大気汚染を罵倒」を掲載した。
9月30日からテニスのチャイナオープンが始まったが、ちょうど北京は深刻な大気汚染に見舞われていた。空はどす黒く曇り、午後1時には練習場のライトを点灯しなければならないほどだった。
このひどい大気汚染を嘆いたのがスウェーデンのロベルト・リンドステット選手。ブログで北京の大気汚染を取り上げた。「試合のこと以外でずっと考えているのはここのひどい天気についてだ。まるで冗談のようだよ。ここで過ごすとどれぐらい寿命が減るんだろう? 実際、この数日で調子が悪くなったんだ。朝起きるとめまいがするし、昨日はトレーニングの際、1時間も息が切れて回復できなかった。夜、鼻をかむとテッシュが真っ黒になるんだ。ここじゃ呼吸なんかできやしない。来年は参加するかどうか真剣に考えるよ」

10/03(Thu) 韓国の“日本製品不買運動”の裏にある“日本製品愛
対日貿易における輸入超過は年々増加している

【10月2日、中国の経済誌・招商周刊】2005年に掲載した「韓国人が最も愛しているのは日本製品」と題する記事を転載した。
世界のあらゆる国の製品の中で、韓国人が最も愛してやまないのは日本製品だ。韓国の最大の輸入相手国は日本なのである。
韓国人による「日本製品不買運動」はなぜ起こったのか。最大野党(当時)であったハンナラ党(現セヌリ党)が2001年と2005年の2度にわたり不買運動を呼び掛けたが、ほとんど効果はなかった。2005年上半期、竹島をめぐる領土問題と歴史教科書問題により、韓国ではボイコットの機運が高まったが、意外なことに、同時期の日本からの輸入額は対前年比5%増えていた。
対日貿易における輸入超過は2001年の101億ドル(約1兆600億円)から2004年の244億ドル(約2兆5600億円)へと年々増加している。この結果を見れば、日本製品不買運動は一種の「皮肉」といえるだろう。

10/03(Thu) 首都移転で北京の汚染問題を解決?
ネット上で「2016年に遷都」の噂が出回る

【9月30日、香港紙・明鏡】汚染問題が深刻化する北京が首都である必要はあるのか。ネット上では首都移転の噂が広がっている。その情報の中にはきわめて具体的に書かれたものもあるが、真偽の程は定かではない。
2013年1月9日、河南省信陽農村綜合改革研究センターは「2012年7月28日、国家発展改革委員会、国家都市計画局、国家環境保護局など20数部門からなる160人を超える調査チームが、28回の調査を経て、2016年に信陽への首都移転を決定した」と伝える内容のメールマガジンを発表した。
北京は華北平原の西北端に位置し、3000年あまりの歴史を有する古都である。金、元、明、清、中華人民共和国はここに都を定めており、北京はここ850年の間、中国で最も重要な都市となっている。かつて、明の燕王朱棣(しゅてい)が南京を攻め落として皇帝を称し、成祖となった。北方を重視していた成祖は1421年に北京に遷都し、それ以後は国民政府が一時的に南京を首都と定めたことを除いて、北京が独自の政治的地位を占め続けている。

10/03(Thu) 上海の自由貿易試験区、全体プラン4つの注目点
国家開放の新たな高み、改革の新たな模範が示される

【9月29日、京華時報】中国の新たな改革の試験場として注目を集めている上海自由貿易試験区が正式に発足した。試験区の各業務を全面的かつ効果的に推し進めるため、中国国務院は27日、「中国(上海)自由貿易試験区全体プラン」を発表した。同プランには、試験区建設をめぐる主な任務や措置が明確に記されている。
中国経済の発展は、質と効果を高める「第2期」に突入したと言われるが、上海自由貿易試験区はまさにその試験場となる。ここでは投資・貿易がより便利となり、人民元の兌換が自由化され、監督管理の効率が上がってより簡潔になり、法的環境が規範化され、国家開放の新たな高み、改革の新たな模範が示される。
全体プランの注目点として、以下の4点が挙げられる。 (1)「ネガティブリスト管理」投資・貿易がより便利に、(2)「境内関外モデル」貨物の流通がスムーズに、(3)「サービス業の開放」外部競争者の参入で国民に利益、(4)「金融革新」全国に先駆け金利の市場化を推進。



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